技術者の想いが詰まったウッドコーンは、初号機発売から2018年12月で15周年を迎え、これまで培った音響技術を搭載し、進化しつづけて行きます。 中古のビクター コンポが無料でもらえる・格安で買える!地元で取引するので”送料無料”の商品も多数掲載。全国のビクター コンポを全てのカテゴリから探せます。ジモティーは基本手数料無料で誰でも簡単に商品の売買や不用品処分ができるサービスです。 ミニコンポからホームシアター、hi-fiオーディオや音楽レッスン機器、ポータブルオーディオのラジカセなど、音にこだわる株式会社jvcケンウッドのjvcブランド、ビクターブランドのオーディオ製品紹介ページ。 ミニコンポ(和製英語: mini compo)とは小型のコンポーネントステレオといったような意味だが、主として日本で発展したオーディオ機器の一形態である。, もともとは1970年代に、コンポーネントステレオ[1]のバリエーションとして登場した一回り小さい製品群を指して呼んだのが「ミニコンポ」であったが、メーカ毎に異なる・あるいは協同の商品戦略や、時代の変遷によりその指すものは大きく変化を続けている。現状、一般的に据置型でスピーカーが分離できるオーディオ・システム一般をだいたい指している。, 「ミニコンポ」は元々は、いわゆる「コンポーネントステレオ」のフルサイズと言える、19インチラックに架装するPA機材のサイズと同程度の幅17インチ[2]から、横幅で80%程度に縮小したサイズの製品群であった。他にも「ミニ・ステレオ」等の呼称があり、各社の発売が集中したミニコンポ元年ともいえる1978年当時、ミニコンポという名称を使用していたのはパイオニアのMiniシリーズ[3]とアイワのマイペースシリーズ[4]で、A4サイズを採用したTechnicsはコンサイスコンポ、当時最小のB5サイズで発売した東芝Aurexではマイクロコンポという名称を用いるなど特に決まっていなかったが、分かりやすさから次第にミニコンポという名称が普及して行った。必然性は無いのであるが、業界の流行として、この頃[5]のミニコンポには最初から各コンポーネントがシリーズ化され、セット販売を前提とした、いわゆるシステムコンポ[6]も多い。「セットコンポ」という名称も好まれる。, 音楽パッケージの形態がLPレコードからコンパクトディスク(CD)やミニディスク(MD)に移行し、スイッチング電源や高出力アンプがモジュールIC化される等の進歩と、より広く一般への普及を狙ったメーカの戦略により小型化はさらに進行し、幅が約半分のサイズの「ミニミニコンポ」、更に小さい「マイクロコンポ」などという呼称もあらわれた。「マイクロコンポ」は、由来からは「コンポ」の語にあたらない、単にスピーカーのみが分離している形態[7]を指しても使われた。現在ではそれらの全てを含め、フルサイズ以外の(フルサイズより小さい)、据置型でスピーカーが分離できるオーディオシステム一般をだいたい指して「ミニコンポ」と呼ばれている。, オーディオ機器を指して単に「コンポ」と呼ぶのは、ほぼ和製英語的用法で、英語では「Stereo component system」や「シェルフ・ステレオ」(Shelf stereo)、「ミニシステム」、「マイクロシステム」等といった表現が、これらに相当する機器に対して使われている。, 分類の傾向としてその他には、VHF帯のFMラジオ放送およびTV放送の受信用のアンテナについて、取り外しを前提としていないロッドアンテナがネジ止め等で付属のものがラジカセ類、フィーダーアンテナ等を外付けするための端子が付いているものがミニコンポ類、という分類もあるがこれも大雑把な傾向として言えるに過ぎない。東芝エルイートレーディングがAurexをラジカセまたはラジオ扱いにしたなどのいくつかの例はこれに沿っている。一方でこれに沿っていない、FMロッドアンテナ搭載のミニコンポもSANSUIのようにいくつかの例がある。, 日本におけるステレオの普及は1959年に発売され大ヒットした日本ビクター(現JVCケンウッド)のアンサンブル型ステレオ STL-3 に始まるが、当時は真空管時代であり、「家具調ステレオ」とも呼ばれる大きな「家具」だった。戦後の日本が豊かになるにつれこれらは一層大きくなっていくが、その一方で1960年代後半にはトランジスタを使った「家具」ではない比較的小形の「モジュラーステレオ」が現れる。その後、1973年頃から家具調ステレオは「コンポーネントステレオ」にとって代わられていく。しかしモジュラーステレオについてはそのままになっていた。, 1978年から1979年にかけてフルサイズのコンポーネントステレオを小形化した新しいタイプのコンポーネントステレオがソニー、テクニクス(松下電器)、ダイヤトーン(三菱電機)、オーレックス(東芝)、アイワなどから相次いで発売された。これらが「ミニコンポ」の第一世代であり、新時代のモジュラーステレオともいうべきものであった。新技術のスイッチング電源を採用し小形で大出力を実現したパワーアンプや、当時高級チューナーに採用されつつあった PLL シンセサイザー方式のチューナーをラインナップに据え、筐体にはアルミダイキャストやアルミ引き抜き材を多用するなど、小形ながら高級感あふれるフルサイズコンポーネントの凝縮版といった趣のものであった。大きさは A4 サイズや B5 サイズなどまちまちで統一規格化はされなかった。その後1980年代には第一世代からコストダウンする形でミニコンポが続々登場することになる。, 1980年代後半になるとCDプレーヤーの搭載が標準となり、若者の目を引く派手なグラフィックイコライザーの搭載や、一部の高級機ではレーザーディスクプレーヤーの搭載、テレビの音声多重放送にも対応するなど、AV化、多機能化が進んだ。この当時は従来からのコンポの流れを受け継ぎ、各ユニットが別体になったモデルが大半だった。この頃にはプラスチックなどでコストダウンしやすい黒色がボディーカラーの主流になって行った。ビデオデッキをこれらに接続して高音質で聞く、といった販促活動も見られたのがこの時期である。一部のユーザーはファミコンなどをミニコンポに接続して高音質でゲームを楽しむものさえいた。, 1990年代に入ると、アイワが各ユニットの接続が不要なオールインワン型のミニコンポを発売し、低価格モデルを中心に主流となる。同時期にMDが台頭すると、MDデッキを搭載した機種が登場している。低価格モデルの価格競争が激しくなる一方で、ケンウッド、オンキヨー、デノン、ティアック、パイオニア(現・オンキヨー&パイオニア)などからは、小型サイズの高級オーディオといった趣きを持つ、従来のミニコンポとは一線を画した原点回帰ともいえる高級・プレミアムモデルが発売される。これらは「ハイコンポ」または「プレミアムミニコンポ」とも呼ばれ、他のミニコンポを持つメーカーも追随した。, 2000年代になりiPodに代表されるデジタルオーディオプレーヤーが普及すると、コンポに内蔵されたハードディスクドライブやフラッシュメモリへ音楽を取り込み、デジタルオーディオプレーヤーへの転送や充電も可能なモデルが登場した。, 2010年代に入ると、AirPlay対応のネットワークオーディオプレーヤー機能を内蔵したり、インターネットラジオの再生に対応したものなどが登場している。その一方で、カセットデッキ及びMDデッキを搭載したミニコンポは、2016年現在では既に全てのメーカーで販売が終了した。カセットデッキ搭載のコンポに関しては上記の用途とは異なるが保存用途向けのUSBやCD-RW対応レコードプレイヤー一体コンポには搭載されている。またシステムコンポではなく単品コンポ的なスペックとごくちいさな筐体サイズ[8]という新しいコンセプトの製品が、東和電機[9]からNANOCOMPOという名前で登場した。, 2016年現在の時点では、iphone等のスマートフォンで音楽を楽しむスタイルが普及しており、Lightningコネクタケーブルを用いてコンポのUSB端子に挿して充電と音楽再生ができる機種が主流でBluetooth受信機搭載で離れた場所からワイヤレスによる再生も求められている。CDやラジオ等をUSBフラッシュメモリに録音し、Bluetoothで音源を飛ばす機種は2020年代には完全に日本に定着した。, 日本の業界のみの現象であるが、2014年以降毎年ハイレゾリューションオーディオ元年等とキャンペーンを打ち、「ハイレゾ対応」と称するFLAC、Apple Lossless、AIFFなどや、DSDフォーマット(DSF、DSDIFF、WSD)の再生が可能なコンポまたはミニコンポ等が宣伝され、地方の家電製品店ですら特集が組まれるほどであった。2020年にはハイレゾ元年などというあからさまな販促キャンペーンも、デジタルラジオi-dioのサービス終了とともに終焉した。, ONKYOやSANSUIのようにFMはあってもAMチューナーが最初から省かれているタイプもある。これはワイドFMであれば民放のAM局やところによってはNHK第1までFMで聴取することができるため、AMチューナーの必要性が希薄になったためとみられる。国内のミニコンポメーカーはすべてワイドFMに対応を完了している。, 2015年以降は「レコード、カセット、CD、ラジオ、SD[要曖昧さ回避]、USB、外部入力、Bluetooth」のすべて[10]に対応するスピーカー搭載マルチオーディオプレーヤーといったミニコンポ拡張商品も目立ってきた。厳密には箱状のスピーカーが存在しないためコンポではないはずだが、家電取扱店や価格.comはミニコンポ・セットコンポとして取り扱っている。多くの機能を考慮すると全体的にはかなり安いが、TEACのように音質を重視した高価格製品もある。CDにコピーできる、といった機能を売りにした商品もある。ミニコンポより総出力を落としており、ラジカセと同様にデザイン模倣のいたちごっこがある。, ★マークのつくシリーズは現在発売中のシリーズ。☆のつくシリーズはハイコンポまたはプレミアムミニコンポ扱いのミニコンポ。, メーカーによって製品名は異なり一定していないが、ターンテーブルを備えている製品を販売するメーカーのみ記載。FMフィーダーアンテナが組み込まれている場合が多い。メーカーによってはAMループアンテナやACアダプターが同梱されている。, 廉価帯ではなく、ティアックのように高機能を売りにした製品も発売しており、最もラインナップが豪華である。よく間違えられるが、Web表記ではtohshohである。, 価格を抑えるため、Bluetoothを省く、外部入力を省くといったメーカー独自の対応もある。とうしょうはAMのループアンテナすら省いたモデルがある。TEACの2011年の製品LP-R550USBが元祖だが、2015年のとうしょう製品を皮切りに次々と多くのメーカーが発売し同機能を模倣した。, ステレオコンポーネントシステムのCD対応シリーズ。オプションで「CDP-101」が組み込めるようになっている。, https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=ミニコンポ&oldid=81597807, ターンテーブル/カセットプレーヤー付CDレコーダー LP-R520 ラジオをCD-Rに録音できるものはこのメーカーだけ, HR-X101☆★ - 192kHz/24bitのハイレゾ音源に対応したプレミアムCDマイクロコンポ, マルチ・オーディオ・レコーダー/プレーヤー DCT 7000W, DCT-1000WDX, DCT-1000SDX, B600, Bluetooth Turntable LPレコードプレーヤー CD カセット ラジオ USB ステレオスピーカー ASIN:B07DJB58QZ, Radian(ラディアン)- 1970年代初頭に単品ピュアオーディオ用スピーカーシステムのブランドとして存在した時期があった, INTEC(インテック)★☆ - 登場当初は本体幅275mmのINTEC 275シリーズで販売開始、その後、本体幅185mmのINTEC 185シリーズ、および本体幅205mmのINTEC 205シリーズ、本体幅155mmのINTEC 155シリーズへ展開。2013年9月を以って同シリーズは一時休止となっていたが2016年11月にネットワークオーディオ対応システムとして復活した, FR(エフアール)★☆ - 登場当初はフルサイズ級(本体幅430mm前後)のMDデッキを標準搭載したCDレシーバーシステムとして販売されていたが後にハーフサイズ級(本体幅215mm)に凝縮され現在の形となり、その後2013年以降に開発・発売されたモデルよりMDデッキの搭載が廃止され、代わりに, CR(シーアール)★☆ - 上記のFRシリーズの上位シリーズに当たるCDレシーバーシステム。愛称は「MusicBarista」(ミュージックバリスタ)。当初は先述のINTEC 185シリーズとして販売されていたがフルサイズ級のCDレシーバーシステムとして路線変更・ブランド独立を経て、ハーフサイズ級(本体幅215mm)のCDレシーバーシステムに再び路線変更され現在の形となった。ちなみに2020年10月現在のラインアップの場合、ネットワークオーディオに対応したCR-N775の1機種のみとなる, CDステレオシステム SMS-820BT, SMC-300BT☆, SMS-800BT, SMC-570BT, SMC-150BT (Hi-Fiオーディオ扱い)★ 現在はラジカセにのみ付されていたFMロッドアンテナを搭載するミニコンポ, PRESICE(プリサイス) - 実質ソニーの初代ミニコンポ。発売当時、広告ではマイクロコンポーネントと自称していた。プリメインアンプに当時最先端のスイッチング電源を採用し、チューナーにPLLシンセサイザー方式を搭載して幅215mm、高さ80mm、にまで小型化した点が特徴となっていた, NewYork(ニューヨーク) - 日本初のプリメインアンプ・FM/AMチューナー・カセットデッキ一体型レシーバーシステムの祖として知られる, FALCON(ファルコン) - 発売はPRESICEに先行するが、サイズが奥行きこそ140mmだが、幅が430mmフルサイズコンポ並みに大きかった。パワーアンプを両スピーカーに内蔵させることでユニットの小型化を実現した, MAP-S1・HAP-S1・LSPX-S1 - 筐体サイズの違いやシステム接続に非対応であることから、ソニー公式ではセットコンポ扱いされておらず、各機種ともに独立した製品であるが、語尾の型番に「S1」が与えられたことから、かつて発売されたCOMPO Sになぞられ「新COMPO S」と称される製品群である。MAP-S1 からHAP-S1のメディアサーバー機能でネットワーク接続を行い、MAP-S1のライン出力からLSPX-S1のライン入力に接続することでセットコンポ化することは可能である。尚、MAP-S1とHAP-S1のオプションスピーカーは、ソニー公式ではSS-HW1とされていた。, LSPX-S2★ - LSPX-S1の後継モデル。ハイレゾ対応、Wi-Fi搭載。グラスサウンドスピーカー。, CREATION(クリエイション) - 発売当初はフルサイズ級システムで展開されていた, WOOD CONE(ウッドコーン)★☆ - 最上位機種はネットワークオーディオに対応(ただしCDプレーヤーは非搭載), MUSIC LINK(ミュージックリンク)★☆ - 一連のハイコンポ、およびミニコンポとしては最も高額なシリーズ, SLIM(スリム) - 本体幅430mmのフルコンポ級システムであったが、本体高さがフルコンポ(各ユニット)の約半分(発売当時・同社比)であったのでその名がついた。, Mini Component(ミニ・コンポーネント) - 幅380mm×高さ83mmと無理な小型化を追求しなかった, Private PRO(プライベート プロ)☆ - 今日のプレミアムミニコンポ(ハイコンポ)の, COLLECTION(コレクション)☆ - パイオニア初の本格的なプレミアムミニコンポ, テクニクスでも最上位機種に位置づけられるGの称号が与えられたモデル。CDプレーヤー、シングルカセットデッキ、チューナー、アンプの4BOX構成だが、単品ないしセットモデルが用意されていた。それぞれバーチャルバッテリーオペレーションを採用し、アンプのみMOSクラスAAがそれ以外にはクラスAが搭載されている。, TIFFANY(ティファニー) - ASTシステム搭載。CDラジカセ、ポータブルCDプレーヤーとシリーズ名を共用。同シリーズのミニコンポは全てAC電源専用ではあるが、(AST-7を除き)スピーカーを本体に一体化でき、本体にハンドルを装備している為、その状態で(部屋から部屋へ)持ち運び可能なのでCDラジカセとの区別が曖昧である。一例として、AST-C30はFM用ロッドアンテナを搭載しているがスピーカーを本体に一体化できないのでミニコンポに分類される。最終モデルAST-7(チューナーアンプ(外部入力3系統)とスピーカーのみのシンプルなシステムで、CDプレーヤーはオプションのポータブルCDプレーヤーCDX-7が設定、同機はAST-7のリモコンでの操作はできず専用リモコンも無い)も同様の理由でミニコンポに分類。一方、AST-C25/21/15はFM用ロッドアンテナを搭載し、かつ、スピーカーを一体化できるので(AC電源専用ではあるが)CDラジカセに分類される。, SD/CDラジカセレコーダーボックス KCD-SU45 (ロッドアンテナが元からないので、厳密にはミニコンポ), OPTONICA・LIVE-50(オプトニカ・ライブ50) - 幅こそ423mmと標準(フル)サイズながら、奥行きを159mmに抑え小型化したコンポ, JOYSOUND(ジョイサウンド) - シリーズ名ではなく、ブラザーのオーディオブランドであった。後にグループ企業・, 『オーディオの選び方がわかる本 最新版 (100%ムックシリーズ)』出版社:晋遊舎. ビクタースタジオとの 共同チューニングを開始! 楽器の音=アーティストが奏でる音そのものを忠実に再現するため、原音を知り尽くした録音エンジニアの協力を得て、合同チューニングを … jvcのミニコンポ・セットコンポ製品一覧 人気売れ筋ランキングの高い順!たくさんの製品の中から、価格やスペック、ランキング、満足度など、さまざまな条件を指定して自分にピッタリの製品を簡単に探し出すことができます。 1993年にビクターが発売したプリメインアンプ。当時同社が発売して いた重量級パワーアンプME-1000の技術も投入された,ビクター製 プリメインアンプの歴史の中でも最上級にランクされ … 最新ミニコンポの現状をみると、「音質重視」のモデルと「デザイン重視」のモデルに、二極化されてきています。 今回は「よい音を鳴らすミニコンポ!」を探す企画ですが、その場合、とくに、次の2つの要素に注目する必要があります。 第1に、スピーカーの性能です。 スピーカーの音質は、スピーカーの大きさや構造、周波数帯域などのスペック数値から、ある程度その「音質」が予測できます。 そのため、今回の記事は、実際に試聴した結果と合わせながら、スペッ … 日本ビクター株式会社は、ウッドコーンスピーカー搭載の高級ミニコンポ「eterno(エテルノ)」の新モデル「ex-ak1」を11月上旬より発売する。 多分これ1990年代後半に発売されたもの。ミニコンポだと思っていたら、アンプ部、CD部、スピーカーの各々に型番が付いていたので区分は難しいかも。そういえば当時はこれにカセット部やMD部もあったりして、「お好きな組み合わせにしてみてね」的な売り方をしていたような気がします。懐かしい。と、記憶があいまいですが、僕がこれを買うのはしばらく経ってからなのでご了承ください。コスパが良くなってから買ったのです。貧乏歴長いですね、自慢できる … 1927年(昭和2年)に日本ビクター(設立時は日本ビクター蓄音器株式会社)は米国The Victor Talking Machine Company ビクタートーキングマシンカンパニーの日本法人として設立され、米国ビクターは明治時代から商品を日本に輸出していたが、関東大震災以後大幅な輸入品関税のアップによる収益性の悪化から、生産から販売まで行う現地法人として発足する。 1929年に米ビクターはRCA社に吸収合併される。これにより、RCAビクターに親会社が移行する。RCA社 … 日本ビクター株式会社(にほんビクター、英: Victor Company of Japan, Limited )は、かつて存在した映像機器・音響機器・記録メディアを主製品とするメーカー。. ビクターが開発した木の振動板を使ったウッドコーンスピーカーの紹介です。この木のスピーカーはデスクトップでも使えるフルレンジのコンパクトスピーカーです。スタジオチューニングによる音質向上、k2、deusといった高音質化回路、自然素材を使った無垢材のスピーカーはミニコンポ … オンキヨーは数回の名称変更がある。 1946年の設立時は「有限会社大阪電気音響社」、翌年には「株式会社大阪電気音響社」へと変更、さらに翌1947年には「大阪音響株式会社」へと商号変更を経て、1971年に「オンキヨー株式会社」となった。 ロゴも2回変わっていて、最初はブ … ミニコンポは、cdの再生以外にスマホや音楽プレーヤーを接続して音が楽しめます。音質を重視するなら解像度が高いハイレゾ音源対応モデルや、高音質のスピーカー搭載モデルがおすすめ。そこで今回は、ミニコンポの選び方とおすすめ商品を紹介します。 ラジカセを越えたラジカセm70。聴くというより、カラダで感じてほしい。 70 ... 」などが続々と登場、この“おしゃれラジカセ”はシャープ、サンヨー、ナショナル、ビクター ... ミニコンポとなり、そして1995年ごろ、時代の仇花的メディア「md」が登場するとcd+mdのミニコンポ、というジャンルが誕生。 1946年(昭和21年)に高柳健次郎を技術部長に迎えてテレビ開発を再開させた他、現行VTRの原型である世界初2ヘッドVTR、ステレオレコード業界標準の45/45方式、マルチサラウンド技術の原型で世界初4chレコードCD-4、プロジェクターなど多数の技術を開発する。高柳は1950年に取締役技術部長へ就任後、社長と技術最高顧問を歴任する。, 1960年には東京証券取引所・大阪証券取引所に上場する。1969年には東京オリンピック公園の一角に最新の録音スタジオを建設、英米以外の地区で最も優れた機材が揃っていると言われた[2]。しかし、テレビのダンピング疑惑が業界全体に広まり、主婦連を中心にテレビの不買運動に発展。特に高価格商品にウェイトを置くビクターにとって痛手となった。輸出に逃げ道を求めたが、ニクソンショックによりそれもできなかった。その後、オイルショックによる景気の失速による業界不振が加わり、ビクターは低迷する。このため、社長に松下電器出身の松野幸吉が就任。当時のドル箱のレコード部門を1973年に分離子会社化(現:JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント)して、本体はハード事業に集中することとなった。, 1970年代に入り、オーディオブームが到来。AVメーカーはこぞってコンポーネントシステムを発売。ビクターもグラフィックイコライザーや世界初の1台でステレオ音響を実現する球形スピーカー、SXスピーカーシリーズを発売する。, 1976年にはVHSビデオを開発。VHSは家庭用ビデオとしての要件を満たし、ソニーのベータマックスとの規格競争にも勝利し、日本初の世界標準規格となった。その後もVHSの基本規格を維持しながら、新たな規格を開発し、ビデオカメラ用のVHS-C、高解像度を誇るS-VHS、高音質のHi-Fi規格、デジタル音声規格S-VHS-DA、アナログハイビジョン対応のW-VHS、デジタル放送対応のD-VHSと広げる。これらの規格には下位互換性が保障され、ユーザーはデッキを買い換えても、以前のテープを使い続けることができる。VHSの影響でテープ、電子デバイス、映像ソフトなど新事業を拡大させるきっかけとなり、オーディオ・テレビなど既存の事業にも影響を与えた。, VHS発売当初は1000億円台だった年間売上はその後、年平均40%の成長を続け、わずか6年で売上高6000億円台に到達。利益はこの4年間で10倍まで拡大した。ビクターはVHSの海外進出に合わせて海外展開を積極的に拡大。生産・販売現地法人を各国に設立。また、各国のAV企業へ技術供与をすすめ、JVCのブランドを確立する。, 1982年からは欧州でのプロモーション強化を狙いFIFAワールドカップのオフィシャルスポンサーの権利を獲得。これにより欧州でのJVCブランドは絶対的な信頼を獲得することとなる。, VHSの成功後、既存のレコード設備を利用でき、絵の出るレコードとしてVHDを商品化した。参入を表明したメーカーは多数あったが、ディスクの耐久性に劣り発売延期が相次いだ。また、技術的な面ではパイオニア(現:オンキヨー&パイオニア)が発売したビデオディスク規格のレーザーディスク(LD)が優勢だった。その後、オーディオ市場がレコードから光学読み取りのCDに移行した事から、VHDはディスク生産がレコード生産設備を活用できるという唯一のメリットを失う。日本ビクターは3-D立体再生機能、LDと同等の解像度を持つQX VHD、高音質再生を実現したVHD DigitalAudio、などの規格を開発し、市場に投入した。しかしこれらの規格に対応したソフトはわずかしか発売されなかった。同時期、デジタルオーディオ方式としてDAD懇談会に次世代のオーディオディスク規格としてVHD規格を利用したAHD規格をCDと同時期に提案したものの、松下などの有力メーカーからの支持を得られず、一般化することはなかった。, 松下電器産業と共同でアナログハイビジョンのMUSE方式Hi-Vision VHDを開発を進めるものの、MUSE方式によるアナログハイビジョン放送が定着しなかったことも重なり、市場には投入されずに終わる。その後VHDは業務用カラオケ市場に参入するが、レーザーディスクカラオケとの競合に加えて通信カラオケの普及によって完全に駆逐され市場から姿を消す。VHDの失敗はソフトの償却だけで200億円の負担となり、ビクターの凋落に拍車をかける原因となる。, 1986年円高不況以降、VTR市場の成熟化と円高によって営業利益は低迷していたものの、100億円を超える(ピーク時は1988年の166億円)VHS関連特許使用料収入の下支えが、効果的なリストラ策を遅らせる要因となる。, 1991年には、主力のビデオ市場は海外市場の読み違いによって在庫が増え、翌年の売上が2割近く減る。また在庫処分の費用も増加し巨額の赤字が発生、加えてオーディオ市場の不振も加わり1993年には上場以来初の無配となる。この頃からVHSの関連特許が満期を迎える。, 1994年には、20年ぶりに松下から守随武雄取締役を社長として迎え入れる。1991年から1995年まで、グループ会社を含め4000人の人員削減を実行。本社も日本橋から横浜工場に移転する。こうした中でも1991年業界初のワイドテレビを発売、ワイドテレビの先鞭をつける。また、独自の動画圧縮技術によってビデオCD規格をフィリップス社と共同開発。その後のDVD規格の策定では、ビデオCDで得たMPEG技術を提供、ビクターの技術的優位性を確立する。, 1995年には、ソニー・松下電器・フィリップス・日立・三菱と共同で、家庭用デジタルビデオカメラ規格のDV規格を開発。他社がセミプロ用のハイエンド機種を発売するなか、小型化を追求したデジタルムービーを発表。ビクターの技術力の高さを示す一方で、現在のデジタルビデオカメラ市場を切り開く原動力となり、大ヒットを記録する。リストラとヒット商品によって、1996年には復配するが、市場の悪化とヒット商品の不在によって、赤字とリストラによる黒字のサイクルを繰り返す。, 1998年には、1990年より続いていた米パソコンゲーム会社大手エレクトロニック・アーツとの合弁事業エレクトロニックアーツ・ビクターを解消。, 2001年には、松下出身の寺田雅彦が社長就任。2001年から2006年までに単独で3500人削減し、国内外37あった製造拠点を23拠点に集約、映画・ゲームといったノンコア事業の売却撤退を進める。一方でビクター独自の技術を活かしたオンリーワン戦略を進め、個性派企業への転身を図る。主な商品として、ハードディスク搭載MPEGムービー「エブリオ」、コンポ・単品スピーカー・カースピーカーに搭載する世界初の木製振動板「ウッドコーン」、世界初の家庭用ハイビジョンカメラを発売。独自開発した映像素子(D-ILA)を搭載したリアプロジェクションテレビ・ハイエンドプロジェクターの発売を行う。また、DOS/Vパソコンの市場に参入したが、伸び悩んだ。こうしたリストラと独自商品によって2002年に約445億円の損失から、2004年には156億円の純利益を計上し業績回復を果たす。, しかし急速のデジタル家電の価格低下、市場環境の急速な変化、海外市場を中心にノンブランドの台頭、デジタル製品特有の商品サイクルの短命化と、開発工程の膨張によるDVDレコーダーの重大な欠陥による損失と、ブランドイメージの悪化によって2004年には赤字転落。2005年度には306億円の当期純損失を計上する。このため再度のリストラを行わざるを得なかった。また、この業績悪化のため、1982年より続けてきたFIFAワールドカップへの協賛を2006年のドイツ大会で終了。2010年には、1978年からスポンサードして来た「東京ビデオフェスティバル」の後援を降りざるを得なくなった。, 2007年10月1日、ケンウッドとビクターの折半出資で技術開発合弁会社、J&K テクノロジーズ株式会社を新設。カーおよびホームエレクトロニクス技術開発のコラボレーションがスタートした。, 2008年5月12日、6月の株主総会の承認後を経て10月に暫定共同持株会社、JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立し(本店は横浜市のビクター本店内)経営統合することが発表された。これに伴いビクター及びケンウッドは上場廃止、傘下の事業会社となり、予定通り10月1日に共同持株会社が上場された。, 前述の通り、2011年10月1日をもってJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社から商号変更した株式会社JVCケンウッドに吸収合併された。, テープ時代から手がける記録メディア事業は、ビクターのハードをメディアで支える事業だった。現在ではVHS・ビデオカメラ用MiniDVテープ、CD・DVD・MD等のブランクディスクなどを主に手がけている。特に記録型光ディスクのブランクメディアはDVD-RWで他社へのOEM供給を含めてトップシェアであり、ハード事業では手がけていない8cmDVD(家庭用ビデオカメラ用)も扱っている。, しかし、全体の業績悪化により、メディア事業も整理対象となり、2008年7月1日にビクターアドバンストメディアとして分社し、同年10月1日に同社株式の65%が太陽誘電に売却されたが、この事業も2015年12月を以って清算されることとなった。, 映像・音楽ソフトの製作・製造・流通・販売など多岐にわたる事業を関連会社によって行っている。制作(上流)から流通(下流)まで一手に引き受けられるのは日本ではソニーグループとビクター(このほか、2009年までは日本コロムビアも)しか存在せず、ソフト流通ではシェア60%だった時期もあった。, HDD用モーター、光ピックアップ、D-ILA素子、高密度ビルドアップ基板VILを手がける。HDD用モーターについては国内第2位のシェアを保ち、ブラウン管用の偏向ヨークやFDDモーターなど、旧来の主力製品に変わる商品として育ちつつあった。2008年にモーター事業はJVC モーター分社化した後、日本産業パートナーズ(JIPファンド)に、また、サーキット事業をメイコーにそれぞれ譲渡した。, 2011年3月現在、パナソニックはJVCケンウッド株式を19.17%保有する筆頭株主である。ケンウッドとの統合までは、松下電器産業がビクターの株式のうち52.4%を保有する筆頭株主で、親会社だった。, 2001年に社長に就任した中村邦夫の方針によって、2003年度から松下グループの事業セグメントの再編によって、ビクターは一つのセグメントとして確立し、グループの事業計画にも参加し、研究開発や部材の共同購入など松下との連携を進める一方で、経営の自主性と責任をより一層持つこととなった。当時の松下グループの中でビクターの売上は全体の7%程。, 2007年7月24日、日本ビクターおよびケンウッドは、両社の取締役会で、同年10月期にカーエレクトロニクスとポータブルオーディオ事業分野の協業を開始し、将来的には共同持ち株会社による経営統合を目指すことを決定し松下電器とともにその方針を発表した。同年8月10日にケンウッドとその筆頭株主であるスパークス運用ファンドに対する第三者割当増資を行ない、ケンウッドの持ち株比率が17.1%、松下電器の持ち株比率が36.9%となり、ケンウッドは日本ビクターの第2位の株主になると同時に日本ビクターが松下電器の連結子会社から外れ持分法適用関連会社となった[3]。, 1995年から1999年頃にかけて、DDIポケット(現ワイモバイルのガラケー部門)向けにPHS端末を供給していた。, 三菱電機からブラウン管の供給を受けて「MEGA」シリーズを、液晶ディスプレイとプラズマディスプレイの薄型テレビ「EXE」シリーズを、それぞれ生産して販売した。売り上げ不振で赤字が増大し、2008年限りでテレビ受像機とディスプレイの生産を取り止めた。, コードレスホンなどを発売していた。ステレオコンポにコードレスホンを搭載したこともあった。留守番電話の録音にはコンパクトカセットを利用できた(主に「光ルス」シリーズ)。, かつてはRCAレコードおよびBMGとの合弁によるBMGビクター、MCAレコードとの合弁によるユニバーサル・ビクターが存在した。前者はアリオラジャパンの前身である。後者はユニバーサルミュージック(旧・ポリグラム)が吸収した。, 1960年代後半からビクトロンを対象とした「ビクター音楽教室」を全国展開していた。1990年からは松下電器産業のテクニトーンによる音楽教室と事業統合し、両社合弁の「ビクターテクニクス音楽教室」を展開していたが、2001年にローランドに事業譲渡し撤退。特約楽器店運営の一部教室はローランドミュージックスクールとして存続している。, なお、専門家の育成を目的とした音楽教室「ビクター音楽カレッジ」は2014年に閉校している。, 1958年に電子オルガンを発表し楽器事業に参入した。1991年までに楽器事業から撤退している。, 三菱重工より事業所向け大型エアコン等をOEM供給を受けて、Victorブランドで販売していた。, セガのハードウェアであるメガドライブのメガCD一体型の互換機、およびセガ発売の物と同等の仕様のセガサターンの互換機を販売した。また、セガサターンでビデオCDとフォトCDが閲覧可能になる周辺機器である「ツインオペレーター」も販売した。北米市場にもJVCブランドでメガドライブとメガCDの一体型機を販売している。, MSX規格より参入し、MSX2規格にも対応した機種を発売していた。2000年ごろにはモバイルPC市場に参入し、WindowsCE対応のInterLinkCEシリーズとWindowsXP対応のInterLinkXP/XVシリーズを販売していた。, InterLinkXP/XVシリーズはすべてコンパクト性を特徴として、全モデルのポインティングデバイスがスティックタイプで統一されている。, また、映像編集を意識してか、MP-XP3210以外の全モデルでi.LINK(IEEE1394)端子が装備されている。本体はASUSからのOEMである。, 一時期は、マウスなどの周辺機器や、業務用ディスプレイやHDDも生産、販売していた。, 1995年から2006年まで、子会社のビクターレジャーシステムから業務用通信カラオケ「孫悟空」を発売していた。2006年4月、ビクターレジャーシステムの全株式をエクシングへ譲渡し撤退。, 70年代から80年代中期にかけて、家具・インテリア事業に参入し、「ソフィット(Sofitt)」というブランドで発売していた。オーディオ/ビジュアル機器と組み合わせるような提案を行うことは一切なかった。, 1994年のメタルファイター・MIKUよりベターマンまでアニメーション制作をしていた。, 会社分割によるモータ事業部門の分社化及び事業譲渡に関するお知らせ 2008年02月27日, https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=日本ビクター&oldid=81832403, ワンダーメガ2 ワンダーメガからMIDI出力端子を省き、代わりに6ボタン仕様のワイヤレスコントローラーが同梱されている機種。定価59,800円。こちらはセガの販売はなくビクターのみの発売。, JVC X'EYE ワンダーメガ2の北米版で北米のみで販売。こちらはワイヤレスコントローラーは付属せずJVCロゴ入りの初代メガドライブのコントロールパッドが付属された。その他にもワンダーメガ2との細かな違いがある。定価$499.95。ワンダーメガ2と同じくセガは販売を行わずJVCのみの発売となった。, 1966年に開設、横浜から移転しブラウン管テレビを製造した。タイ工場へ移管したため2000年に閉鎖された。2003年に, ブラウン管テレビの電子部品を製造。中国へ移管したため2004年に閉鎖された。施設はそのまま, レコード盤、CD、DVD、BDソフトの生産。ビクタークリエイティブメディアとして分社化後、2015年に92億円で不動産売却を発表。跡地は, 記録メディア(オーディオカセット、VHSテープ、DVD・BD)の開発・生産。2008年に, 旧コンポーネント&デバイス事業本部 精機事業部。プリント配線板の工場だった。事業は横浜工場に統合され閉鎖。, オーディオ製品の開発。2017年に閉鎖・売却。跡地は大和ハウス工業が物流施設「DPL前橋」を建設中。福山通運が2021年に入居予定。, モーター事業をJVCモータとして分社化し、日本産業パートナーズ(JIPファンド)に譲渡. ウッドコーンスピーカーはビクター技術者の夢でもあった木で作られたスピーカーです。自然な音を響かせるウッドコーンスピーカーとスタジオチューニングによる高音質オーディオシステムを紹介しています。 突然ですがミニコンポの話です。しかも40代世代に懐かしい350mm前後幅のミニコンポです。av機器に興味を持ち始めるにはやはり何かしら切っ掛けがあると思います。私の場合は、親が買ったダブルデッキラジカセとこれもまた親がどこからかもらってきたtrioのチューナー(kt-4005)でした。 ケンウッドブランドの総合情報ページです。ホームオーディオ、カーオーディオ、カーナビゲーション、無線機等の商品情報や、サポートなどの商品関連情報を提供している公式ホーム … ラジカセの歴史 . 株式会社jvcケンウッドのコーポレートサイトです。会社情報、事業概要、ブランド戦略、ir情報、サステナビリティ、採用情報などがご覧いただけます。 デジタルオーディオプレーヤーからホームオーディオ・ラジカセ・Hi-Fiコンポーネントまで。高音質を極めるビクターのオーディオ製品情報。ホームオーディオやポータブルオーディオの豊富 … ラジカセを越えたラジカセm70。聴くというより、カラダで感じてほしい。 ミニコンポ(和製英語: mini compo)とは小型のコンポーネントステレオといったような意味だが、主として日本で発展したオーディオ機器の一形態である。 ケンウッドブランドの総合情報ページです。ホームオーディオ、カーオーディオ、カーナビゲーション、無線機等の商品情報や、サポートなどの商品関連情報を提供している公式ホーム … 日本ビクター株式会社(にほんビクター、英: Victor Company of Japan, Limited)は、かつて存在した映像機器・音響機器・記録メディアを主製品とするメーカー。, 2008年(平成20年)10月1日にケンウッドと経営統合し、共同で株式移転を行い、両社の持株会社JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社を設立。ケンウッド及びビクターは9月25日に上場廃止。JVCとケンウッドは同社傘下の事業会社となった。, 2011年5月13日、10月1日にJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社(8月1日に株式会社JVCケンウッドに改称)を存続会社として、ビクターを含む3事業会社を合併する計画が発表され、10月1日に予定どおり合併が行われた。, 日本では、蓄音機から聞こえる亡き飼い主の声に耳を傾ける犬(ニッパー)を描いて“His Master's Voice”と名づけられた絵を登録商標としていた。グローバルブランドを「JVC」、ブランドステートメントを「The Perfect Experience」としている。「JVC」ブランドは現在のJVCケンウッドでも存続している。, なお社名の読みについて、定款に定めをおいておらず登記もされていないが、近年のテレビ・ラジオ放送の提供クレジットやニュース番組などの報道では「にほんビクター」とアナウンスされていた。, 現在の平面式レコードを開発したアメリカ合衆国資本のThe Victor Talking Machine Company(ビクタートーキングマシンカンパニー)の日本法人として設立。蓄音機の販売から始まり、現在ではテレビ、ビデオ、DVDレコーダー/プレーヤー、音響機器、ビデオカメラ、磁気テープ、光ディスク等の研究・開発・製造・販売を行っている。, 「JVC」(ジェイブイシー)というブランド名は、日本ビクター株式会社を英語に直訳した「Japan Victor Company」から来ている。「JVC」は主にビクターが商標権の都合で使用できない海外市場で用いられ、2009年からは日本市場にも導入された。, 1980年代まで海外市場向けには、「Nippon Victor Company」からの「NIVICO」(ニビコ)というブランドが使われていたが、旧ロゴ時代は円形に「JVC」(中央のVが大きい)のマークと併記されていた。1968年(昭和43年)のロゴ変更後は「JVC」を大きくして「NIVICO」を小さくしたが、その後「JVC」に一本化された。, 家庭用ビデオフォーマットのVHSの開発メーカーであり、ソニーの開発した家庭用VTRのベータマックスとフォーマット争いを繰り広げた。, 2007年(平成19年)8月10日ケンウッドとの資本提携により松下電器産業(現・パナソニック)の子会社ではなくなったが、その後も筆頭株主としてグループ企業に名を連ねていた。共に家庭用AV機器を主力とし競合関係にある。長年、パナソニック創業者である松下幸之助の方針により、相互補完・相互競争による発展という概念からグループ内でも独自性を持っていた。2008年10月にケンウッドと経営統合し、持株会社のJVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社の子会社となり、パナソニックは持株会社の株主となった。, 2011年(平成23年)5月13日、10月1日に日本ビクターを含む3事業会社と、JVC・ケンウッド・ホールディングス株式会社(同年8月1日に株式会社JVCケンウッドに改称)が合併する計画が発表された。, 傘下にソフト会社であるビクターエンタテインメント(現:JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント)やテイチクエンタテインメントを始めとするソフト製作部門を持ち、ソニーに次ぐハード・ソフト事業を有する企業である。また、その他のグループ会社に、JVCエンタテインメントやビクターインテリアなど約100社の関連会社を持っていた。, 1927年(昭和2年)に日本ビクター(設立時は日本ビクター蓄音器株式会社)は米国The Victor Talking Machine Company ビクタートーキングマシンカンパニーの日本法人として設立され、米国ビクターは明治時代から商品を日本に輸出していたが、関東大震災以後大幅な輸入品関税のアップによる収益性の悪化から、生産から販売まで行う現地法人として発足する。, 1929年に米ビクターはRCA社に吸収合併される。これにより、RCAビクターに親会社が移行する。RCA社は、海外進出については合弁の方針であり、東芝・三井からの出資を受ける。1931年には、現在の横浜本社工場に当時東洋一と呼ばれた蓄音機・レコードの製造工場となる第一工場を建設。経営基盤が強化された日本ビクター蓄音器は、RCA社から積極的な技術導入を進め、拡声器やラジオなど音のメディアへの積極的な進出をする。, 日中戦争が始まり、外資系企業への圧力が強まる中で1938年にRCA社は資本撤退。株式を日産コンツェルンに譲渡する。この時、RCA社から、犬のマークとビクターの社名の日本での使用権を譲り受ける。, 日産コンツェルンの株式は東京電気(現・東芝)に売却され、東芝傘下に入る。ビクターは1943年にRCA社と資本関係が解消した[2] 後も、研究・技術開発で交流を続け、国産初のテレビ開発や、オーディオ技術へと結びつく。大東亜戦争(太平洋戦争)が激化する中で、敵性語排除の動きを受け、社名を日本音響(株)と改称。生産工場も軍の管理となる。しかしレコードのレーベル名は最後まで「VICTOR(ビクター)」を存続させる。, 主力の本社・横浜工場・東京文芸座スタジオ、レコード製造施設を空襲で焼失し事業は壊滅状態で、労働争議の混乱による社長交代で親会社が東芝から日本興業銀行へ移行する。興銀は役員を派遣し再建計画を策定するもGHQが銀行の保有株式を制限したため、ビクター譲渡を東芝へ打診するも東芝も戦災の被害が大きく、ビクターの債務返済問題がこじれて話はまとまらず、次に戦前の親会社であるRCA社に打診する。, 1954年(昭和29年)に松下電器産業(現:パナソニック)と提携し、松下幸之助の同郷人で元海軍大将野村吉三郎が社長に、松下の紹介で住友銀行出身の百瀬結が副社長に就くも、松下本体からは北野善郎を専務に派遣するにとどまった。野村は就任直後にRCA社を訪問して技術支援契約を結び従来の関係に戻す。 コンポに肉迫《m70》。デッキで培った、ビクターのメタル技術が息づく。 メタルテープ対応技術、低ワウ・フラッター0.065% (wrms)、プラス16曲飛び越し選曲機構。 パワーはビッグな20w!! デッキで培った、ビクターのメタル技術が息づく。 メタルテープ対応技術、低ワウ・フラッター0.065% (wrms)、プラス16曲飛び越し選曲機構。 パワーはビッグな20w!! 界の栄枯盛衰の歴史の一端を目撃してきました。その中には忘れ得 ぬ名機・銘機・迷機などが数多く存在したように思います。そして,オ ーディオ界は今とは比べ物にならないほど活気にあふ …
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